転職は悪いことではない！キャリアの可能性が広がる選択肢のひとつである

転職は悪いことだという意識を持っている人は、今の時代どの程度いるのでしょうか？一昔前よりは少なくなったものの、潜在的にそう思っている人はまだ一定数存在するでしょう。

転職を考えだして世代の違う上司に相談したら止められたり、親に反対されたりする人もいると思います。

しかしながら今の時代、転職は、個人にとっても企業にとっても、特に労働人口が少ない日本においては適材適所に人が配置されるには必要なことです。個人にとってもキャリアの選択肢を広げてくれます。

本記事で転職がなぜ個人にとっても企業にとっても良いのかを理解し、正しいキャリアを築いていく参考していただければ幸いです。

転職は悪いことであると言われてきた理由

転職は一昔前の終身雇用・年功序列という考え方がキャリアの主流だったころには、転職はあまり印象が良くなかったことは事実です。

もちろん今でも、転職は悪いことであるというイメージを持っている人は一定数いるでしょう。

今まで転職が悪いことだと言われてきたのは、以下のような理由があります。

しかし、時代は変わり、終身雇用・年功序列では若い世代のモチベーションも上がりませんし、会社全体の生産性も限界があります。

人材の流動性も低くなってしまうことから、政府は「ジョブ型雇用」という専門性を持った人材の採用を加速することを推奨しはじめました。

「ジョブ型雇用」は海外では当たり前に行われてきたことで、日本のような平均点教育の延長線で、なんでもそれなりにこなせる人を教育し企業で働いてもらう方法とは逆で、個人個人の強みにフォーカスし、専門性を持った人を生み出すやり方です。

そして、結果的に人材が社会的に適材適所に配置され、評価される人材が職能レベルによってきちんと評価される構造なのです。

実際に転職はキャリアの幅を広げてくれます。

1社では実現できないキャリアの経験をすることができます。会社にも求められているならそれは双方にとって有益です。

むしろ、転職せずに1社で限られた仕事内容に甘んじている方が、市場価値の低い人になってしまう可能性が高いでしょう。

最悪なパターンは、新卒で大企業の総合職採用で入社して、ジョブローテーションを繰り返しながら居続けることです。ジョブローテーションにより、なんでもそれなりにできるようになりますが、多くはその会社でしか使えないスキルの習得にしかなりません。

20年経って、いざ転職となったときには専門性も薄く、同じような大企業のポジションにしか転職できなくなってしまいます。

自分の専門性を明確にし、目的に応じて転職しキャリアを築いていくほうが充実したキャリアになりますし個人の市場価値も上がります。

転職をしたいというには何かしら目的があるはずです。

「新しいスキルを身に着けたい」「給料を上げたい」「職場の人間関係から逃れたい」様々な目的があると思いますが、その目的を達成することが転職の最大のメリットです。

一方で、その目的を達成できない場合、つまり想定していなかったことが転職後に起きるというリスクもはらんでいます。

ここでは転職する際に一般的に考えられるメリットデメリット両方挙げてみます。

また、転職することでのメリットやデメリットはありますが、労働力不足の日本で転職が一般的になることで、人材の流動性が高まり、適材適所に人が配置されるようになります。

特に人材不足が深刻なIT系の専門職種などでは、必要な時に必要な人材を配置するために人材の流動性を高めることはもはや必須となってきています。

一昔前の日本では転職＝悪というイメージがあったかもしれませんが、海外では終身雇用のような概念は全くなく、生涯のうちに何回か転職することは極めて一般的です。

また、海外では、日本のように雇用主が雇用の保証をしてくれるようなことがありません。一方的に解雇されることもあります。よって、いつでも転職できる準備をしていることが普通なのです。

以下は、データブック国際労働比較2022による「国別に見た平均勤続年数」です。1社あたりの平均在籍期間が国によってかなり違うのが分かるかと思います。

日本の労働者の平均勤続年数が11. 9年とイタリアにつぎ世界でも2番目に長くなっています。一方、一番短いアメリカでは4. 1年となっています。

＜国別に見た平均勤続年数＞